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■ 平成30年度 情報教育対応教員研修全国セミナー ■
『未来の教室』セミナー 2018 in 京都 開催のご案内

 2020年度から全面実施される新学習指導要領の改訂のポイントは、ご承知の通り「何を学ぶか」という指導内容の見直しに加えて、「どのように学ぶか」、「何ができるようになるか」の視点からの学習指導が求められていることです。特に子どもたちが「どのように学ぶか」においては、学びの本質として重要となる「主体的・対話的で深い学び」の実現を目指した「アクティブ・ラーニング」の視点から、学習過程の改善が必要となります。そして、その学びを実現するためには、ICTを活用した学習環境づくりが必要不可欠となります。
 今回のセミナーでは、協働的な学びの先駆者である同志社女子大学の余田義彦教授と文部科学省の「学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議」などの委員を歴任されている信州大学の東原義訓教授のお二人によるご講演をはじめ、つくば市総合教育研究所の中村めぐみ先生、守山市の森先生によるICT活用、プログラミング教育に向け、岡山県総合教育センターの浅野先生よるモバイル型ロボット「RoBoHoN」を活用したプログラミング学習の実践紹介、ワークショップを通して、次世代型の学びにおけるICTの効果的な活用方法や指導指針をご教授いただきます。
 いよいよ始まる新たな学びをこの機会にぜひ実感いただければと思いますので、ご多忙な折とは存じますが、万障お繰り合わせのうえ、ご参加いただきますようご案内申し上げます。

日時平成30年8月4日(土) 10:30 〜 17:00 (情報交換会 18:00 〜)
会場同志社女子大学 今出川キャンパス 純正館 S302教室
〒602-0893 京都市上京区今出川通寺町西入
http://www.dwc.doshisha.ac.jp/access/imadegawa/
主催一般社団法人 日本教育情報化振興会(JAPET & CEC)
共催日本教育工学協会(JAET)
後援文部科学省
総務省
経済産業省
京都府教育委員会(予定)
兵庫県教育委員会(予定)
奈良県教育委員会(予定)
和歌山県教育委員会(予定)
滋賀県教育委員会(予定)
協賛シャープマーケティングジャパン株式会社
協力近畿情報教育ネットワーク
参加費用無料
募集人数50名
申込方法詳細案内をダウンロードし、参加申込書に所定事項をご記入の上、
FAX または E-mail にて 7月31日(火)までにお申し込みください。
※定員になり次第、申し込み受付を終了させていただきます。
詳細案内(PDF形式:834KB)
申込先シャープマーケティングジャパン株式会社 アカデミックシステム営業部 久保・山本宛
E-mail : japet_osaka@www.study.gr.jp
FAX : (06)6794-9644
TEL : (06)6794-9626
当日のお問い合わせ先 : 090-5423-5582 (久保)
タイムテーブル
10:00 〜 10:30受付開始
10:30 〜 10:40開会挨拶一般社団法人 日本教育情報化振興会
10:40 〜 11:40基調講演Society 5.0に向けた
  人材育成と技術進歩がもたらす深い学び
信州大学 教授 東原 義訓 先生
11:40 〜 12:00教材研究~学年や単元を超えた学習を実現~
  学びの道しるべ
東大英数理教室
12:00 〜 13:10昼休憩
13:10 〜 14:10実践事例1ロボホンとプログラミング教育
岡山県総合教育センター 指導主事 浅野 雄一 先生
実践事例2中学校社会学科でのタブレット端末の活用事例
守山市立守山南中学校 森 康夫 先生
14:10 〜 14:20休憩
14:20 〜 16:20講演 &
ワーク
ショップ
(タブレット実習)
タブレット端末とクラウド対応の協働学習ソフト
  スタディノート10を用いた
アクティブラーニングの実践
同志社女子大学 教授 余田 義彦 先生
つくば市総合教育研究所 指導主事 中村 めぐみ 先生
16:20 〜 16:50教材・
機材研究
教育ICTソリューションのご紹介
シャープマーケティングジャパン株式会社
16:50 〜 17:00閉会挨拶

※18:00より、情報交換会(参加費3,000円)を予定しています。よろしければご参加ください。

※近畿情報教育ネットワークとは、コンピュータ教育利用についての授業実践報告や活用情報などの情報交換を行う目的で、先生方が主体となって運営している組織です。

※シャープマーケティングジャパン株式会社は、一般社団法人 日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)より、本セミナーの事務局を委託されております。

※「ロボホン」「Robohon」はシャープ株式会社の登録商標です。その他、記載されている商品名は各社の商標または登録商標です。